エアロネクスト「ドローン前提社会」を実現するために必要なこと/採択企業インタビュー

2019.03.01

電通と多彩なメンター陣による、スタートアップ支援プログラム「GRASSHOPPER」。3月開催予定のデモデイに向けて、1月より第1期のメンタリングが行われている。

並行し、第1期採択企業へのインタビューをスタート。事業内容や当プログラムにおける目標などを聞いていく。

今回はドローンの重心制御技術「4D Gravity®︎」を手がける株式会社エアロネクスト 代表取締役CEO 田路圭輔。後編ではマーケティングへの考え方や、「GRASSHOPPER」プログラムへの期待などを聞いた。

前編はこちら

安全が担保されない限り、「ドローン前提社会」は絶対訪れない

–世界では、エアロネクストの技術に匹敵するような競合企業はいますか?

田路:ドローン産業の聖地と呼ばれる中国・深圳で毎年開催される展示会「UAV Expo」のドローンの展示を見て確信しましたが、マルチコプターの機体フレームは全く進化しておらず、我々のような機体フレームに関するアプローチは一切ありません。逆に、もし中国でエアロネクストの技術が採用されていけば、あっという間に世界のスタンダードになると考えています。

–もともと技術者ではないという田路さんは、ドローンのどのような未来に可能性を感じ、エアロネクストに加わったのでしょうか?

田路:僕がもともと起業した会社はDRONE iPLABという、ドローン産業の知的財産・特許をビジネスに変えるプラットフォームを提供する会社でした。「ドローン前提社会」というインターネット前提社会に由来する言葉に触れ、そんな社会をつくりたいと考えるようになりました。

そして、そのドローン前提社会を実現するために一番重要なコア技術は何かを考えた時に、たどり着いたのが、機体フレームの技術です。日本国民全員が自分の頭に落ちないと信じる状態、そんな安全が担保されない限りは、ドローン前提社会は絶対訪れない。そんな信頼性を担保できる機体フレームの技術を持っている会社が、エアロネクストでした。

–では、エアロネクストのブランドの根幹は「安全であること」で、それを広めることが今後の鍵ということですね。

田路:ドローン前提社会を実現していくために、4D Gravity®︎を安全性技術としてブランディングするというのが我々のマーケティング戦略です。社会全体に、「4D Gravity®︎を搭載している機体だと安心だ」という空気をつくることがマーケティングの目標です。

–マーケティングに対するお話も出てきたところで、今回エアロネクストがGRASSHOPPERに期待していることを教えてください。

田路:マーケティングのセオリーから言えば、アテンションをきちんと獲得して認知を高めない限り、コンバージョンはありません。「ドローンといえばエアロネクスト」「スタートアップといえばエアロネクスト」「エアロネクストは安全技術の会社」「ドローンの安全技術は4D Gravity®︎」という状態まで一気に認知を高めることで、パートナーが自然と僕たちを見つけてくれる状態をつくりたいと考えています。

–クリエイティブの必要性についてどのように考えていますか。

田路:事業は、定義することが重要です。企業の活動を定義して、それをみんなが飲み込める形にするのがコミュニケーションです。そのコミュニケーションの軸を何にするか決め、実際に可視化する分かりやすい方法が映像なのですが、その専門性はGRASSHOPPERを運営する電通にあると思っています。GRASSHOPPERという場を通じて、僕たちの考えている事業の定義を、もっと先鋭化し、コミュニケーション速度、濃度を上げる方法を見つけることを期待しています。

前編はこちら

Interview & Text:長島龍大
Edit:市來孝人